家庭で使用している家電製品。不要になったときの処分方法について悩んだ経験はありませんか?
「適切な処分方法が分からない」「なるべく簡単に処分したい」「費用をかけずに処分するには?」
など、さまざまな疑問が生じるのではないでしょうか。家電の処分方法には、意外と多くの選択肢があります。処分方法によってメリット・デメリットも異なるので、状況に応じた処分法を選択することも大切です。とはいえ家電の種類、大きさに伴った正しい処分ができなかった場合、法律に触れる恐れもあり、簡単ではありません。今回は、処分に悩む家電の種類別処分方法や具体的な処分の仕方8選をご紹介します。ぜひ参考にしてください。

家電を処分する際の確認点

家電の処分方法を考える前に、まず確認しなければならないのが、「家電リサイクル法」の対象に該当するかどうかです。家電の中には家電リサイクル法で処分方法が決められているものがあり、「家電４品目」と呼ばれています。
対象の家電は、
・テレビ(液晶・プラズマ・ブラウン管)
・洗濯機・衣類乾燥機
・エアコン
・冷蔵庫・冷凍庫
となっています。
こちらの家電は原則として自治体での無料回収は行っておらず、メーカーや家電販売店、または回収業者に有料で引き取ってもらうことになります。リサイクル料として1000〜5000円ほどが目安となっています。業者によっては収集料金や運搬料金が発生する場合もあるので、回収前に確認をしたほうが安心です。

処分依頼は信用できる業者に

家電に限らず回収業者に処分を依頼する場合、業者選びも重要になります。稀に不当な処分料を請求する悪質な業者が存在したり、回収業者が家電などを不法投棄していたという事例も報告されています。あなたの家電が違法に処分されるなどの事件に繋がらないよう、業者選びの際には最低限のチェックをお願いします。
・代表者氏名や会社情報が明記されている
・廃棄物収集運搬許可など、専門的な認可認可を取得しているか
・料金体系が明確か
大抵の業者はホームページやネット検索から有力な情報が得られるでしょう。また、口コミによる評価も重要なポイントです。
家電を回収する事業者は、廃棄物処理法に基づく「一般廃棄物収集運搬業の許可」または「市町村の委託」が必要です。この許可を得ていない回収業者には家電製品を引き渡さないようにしましょう。「無許可」の業者が家電を適切に処分していないことで思わぬトラブルに巻き込まれてしまったケースも見られます。必ず「許可」を得ている業者かどうかを確認しましょう。

家電の処分方法8選

お伝えした通り、家電は処分方法を誤ると法律に触れてしまう可能性があります。家電の種類に応じた適正な処分ができるよう、料金や手間も含めた処分方法を紹介します。家電の処分方法は大きく分けて下記の8つ。

1.自治体のルールに基づいて粗大ゴミ回収に出す
2.普通ゴミ・不燃ゴミとして収集.処分してもらう3.家電販売店に引き取ってもらう
4.メーカーに引き取ってもらう
5.リサイクルショップに持ち込む
6.ネットオークション・フリマアプリに出品する
7.不用品回収業者に処分してもらう
8.引っ越し業者に処分してもらう

以上が一般的な選択肢として挙げられる家電の処分方法です。状況や家電の種類によって処分の仕方も異なります。具体的に見てみましょう。

1.自治体のルールに基づいて粗大ゴミ回収に出す

家電リサイクル法の対象品意外の家電であれば、粗大ごみとして自治体の回収に出しても問題ないでしょう。この場合のメリットとして、廃棄を目的とした処分方法の中では、比較的割安な費用で処分できる点が挙げられます。ただし処分の手続きや自治体への確認、回収場所への搬出など自分で行う行程も多く、それなりに時間は必要です。粗大ごみ回収にて処分する際の、一連の手続きは下記のような流れが一般的です。
1.自治体のルールを確認する
2.必要であれば 自らがゴミ回収センターに連絡し、粗大ゴミ回収を依頼する
3.郵便局やコンビニなどで粗大ゴミシール購入し、処分し家電に貼る
4.回収日を調べて、所定の場所へ持って行く

粗大ごみシールは地域や人によって「粗大ゴミ処理券」や「粗大ごみ用証紙」などと呼ばれていて、一枚200円~1,500円くらいが相場価格です。
家電の処分代に応じてお買い求めください。コンビニなどで手軽に買える他、「粗大ゴミ処理券取り扱い店」との表示やステッカーの貼ってあるお店で買うことができます。また地域によっては指定の処理施設に自分で持ち込み、さらに割安に処分できることもあります。指定先や料金などは自治体によって異なります。電話やホームページなどで確認しましょう。

2.普通ゴミ/不燃ゴミとして収集・処分してもらう

家電リサイクル法対象外の小型家電であれば、普通ゴミ／不燃ゴミとして回収可能な地域もあります。この方法で処分できる場合、搬出の手間だけで費用はかかりません。ただし小型家電として処分できるサイズは自治体により決められているので、見た目や主観による自己判断はやめましょう。参考までに、一辺30センチ以内の家電であれば回収可能、と定めている自治体が多いようです。トラブルにならぬよう、自治体のホームページ、または電話にてご確認下さい。

3.家電販売店に引き取ってもらう

自治体の回収対象外で、自力での移動、搬出が難しい大型家電の場合、家電を購入した店に引き取りを依頼する方法も。派遣されたスタッフが部屋からの搬出、運搬まで行ってくれるため、大型家電の処分でも安心です。しかし自治体の収集で処分するよりも金額は高くなります。もともとのリサイクル料金の他、出張料・運搬料なども諸費用に加算されます。大手家電量販店に一連の作業を依頼した場合、数千円程度が一般的です。また新しい家電に買い替えるのであれば、購入の際に古い家電の引き取りについても相談しておきましょう。購入後の配送時に古い家電を引き取ってもらえると、出張料などの諸経費を抑えることができるでしょう。購入前にこちらの要望を伝え、対応可能かどうかを事前に確認しておくと良いでしょう。

4.メーカーに引き取ってもらう

メーカーに連絡し、処分を依頼することも可能です。たいていの有名家電メーカーであれば対応してもらえるでしょう。こちらの処分方であれば、メーカーに任せているということでトラブルへの懸念もなく安心感が得られます。しかしこの場合でも家電販売店への依頼と同様、リサイクル料に加えて収集運搬料、出張料などが加算されます。また実際に引き取りに来るのは、家電メーカーに依頼された他の業者である場合が多く、業者間の手続きにある程度時間がかかってしまいます。そのため、依頼から処分までに数日を要することもあるため、お急ぎであれば日程を相談した上で検討しましょう。

5.リサイクルショップに持ち込む

製造から10年以内の家電であれば買取可能。と定めている大手リサイクルショップもあるように、処分費用がかからずお金を得られる可能性もある方法です。さらに製造後5年以内であれば高価買い取りの可能性が高まるなど、一定の条件を満たしている家電であればリサイクルショップでの買い取りが期待できます。もちろん動作に問題がないことや、所有している家電の種類やメーカーにもよりますが、状態も良く市場価値がある家電であれば相談してみる価値は十分にあります。処分を考える前に、買い取りの可能性を調べてみることをおすすめします。ちなみに、売りたい家電をきれいにクリーニングしておく.購入時の付属品を揃えておく…なども高額査定に繋がるようです。また自力での搬出が難しい大型家電の場合には、一部リサイクルショップなどで出張買い取りを実施している店舗もあります。大型家電を店舗まで運んだものの、買い取り不可でまた持ち帰った…そんな事態にならないためにも、売却を検討の際には事前に確認をすると良いでしょう。

6.ネットオークション・フリマアプリに出品する

インターネットオークションであれば最新の家電はもちろん、家電の種類や年式に関わらず、買い手が見つかり現金化できるかもしれません。家電の年式.状態次第ではリサイクルショップへの売却以上の収益になる可能性もあります。しかし、リサイクルショップなどで金銭価値が付かなかった家電であれば、高額での売却にはあまり期待が持てないでしょう。また家電の撮影から購入者とのやりとり、梱包や発送の手続きに至るまで、全て自分で行うためそれなりの手間がかかります。その上、時間と労力に見合った収入が得られないことも少なくありません。それでも処分するよりは良いと考える人には最善の方法といえるでしょう。またすぐには買い手がつかないケースも多いので、処分を急がない人だけにおすすめの方法です。

7.不用品回収業者に処分を依頼する

処分する家電が複数あるときや、早急な処分が必要な場合、不用品回収業者への依頼が有効です。回収業者であれば自宅まで来てくれて、搬出・運搬までを請け負ってくれるため、特に何もしなくても家電の処分が完了します。とはいえ、手間がかからない分、当然料金は割高です。自治体の粗大ゴミ回収と比べ、家電一点あたりの処分費用は倍以上、加えて出張料金などが加算されます。処分する家電が多い場合、「トラック一台◯万円」などのプランで請け負う業者も多く、荷台の大きさにもよりますが数万円〜10万円ほどの処分費用が想定されます。 業者によっても処分にかかる料金設定が異なるので、問い合わせやホームページなどでおおよその金額を確認しましょう。業者選びも処分費用を抑える大切なポイントになります。

8.引っ越し業者に処分してもらう

引っ越し業者の中には、引っ越しの際に不用となった家電の買い取りや処分を請け負ってくれる会社もあります。引っ越しの日まで、家電を処分できなかったときや、他の方法での処分が面倒な場合などには、このサービスを利用して引っ越しと家電の処分を同時に行うのも効率的かもしれません。しかしなかには回収してもらえない家電が含まれる可能性もあるため、注意が必要です。引っ越しの手続きと同時に、家電の買い取り基準や回収の条件なども確認しておきましょう。

家電以外の不用品処分や片付けも頼みたいなら「清掃業者」へ相談

家電の処分に限らず、「家の不要品を全て片付け、処分・清掃したい」と考えている場合、さらに自分だけでは限界があると感じている場合には、清掃業者への依頼が有効です。
清掃業者には、下記の行程をすべて依頼できます。
・不用品の仕分け
・家電を含む不用品の搬出、処分
・物品の整理
・処分後の部屋の掃除
このような、自分では手間も時間もかかってしまう作業も、当日〜数日と短い期間で全て任せることができます。事前の打ち合わせのあと見積もりを出してもらえるので、依頼前に予算や要望などを伝えた上で作業内容を提案をしてもらいましょう。

遺品整理や生前整理を兼ねる場合は「遺品整理業者」へ

遺品整理、生前整理の一環として、家電を含む不用品を処分する場合は「遺品整理業者」への依頼をおすすめします。遺品整理に特化した業者であれば、故人やご遺族の気持ちに配慮した整理・処分をしてくれるはずです。

【まとめ】家電の処分方法は費用・手間・時間を考えて選択しよう

最後に今回ご紹介した家電の処分方法をまとめてみました。
・家電を処分する際、最初に家電リサイクル法の対象品かどうかを確認する
・家電リサイクル法の対象品以外であれば、自治体の回収に出すと費用が抑えられる
・家電販売店やメーカーによる回収は、簡単だが費用がかかる
・リサイクルショップ、ネットオークションでの売却
・不用品回収業者や引越し業者は、費用は割高だが複数の家電をまとめて処分できる
・家電を含む不要品を大量に処分したい場合清掃業者や遺品整理業者が便利

以上のように、家電の処分方法は、費用・手間・時間がそれぞれ違います。メリット、デメリットを把握した上で、状況や自分に合った失敗のない家電の処分方法を選べるよう願っております。

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トラブルのない家電の処分ができますよう、願っております。ご覧いただきありがとうございます。

参考：家具・家電のサブスク・レンタルMODHI