手軽な移動手段として大変便利な自転車。運転には免許なども必要なく、ルールとモラルさえ守れば子供から大人まで楽しく便利に活用することができます。自転車の保有台数は2016年時点で約7,238万台。人口に対する普及率は約54％。およそ2人に1人は自転車を所有しています。そんな便利な自転車ですが、劣化や故障に伴い発生する問題は処分方法です。自転車の処分の仕方について悩んだ経験はありませんか？生活環境の変化や子供の成長に合わせて、不用になった自転車の処分を検討する場合もあるかと思います。しかし自転車ほどの大きな不用品になると、処分にそれなりの手間がかかります。そこで今回は自転車を適正に処分する方法を紹介します。優良な回収業者の選び方や防犯登録の抹消手続きなども合わせて解説しますので、是非参考にしていただけると幸いです。

自転車の処分方法

自転車の処分方法として下記の選択肢があります。

・粗大ゴミとして処分
・ゴミ処理場に持ち込んで処分・買い替えの際に引き取ってもらって処分・リサイクルショップへの売却で処分・ネットオークションやフリマアプリの活用で処分・必要な人に譲って処分・回収専門業者に依頼して処分

以上の中から、時と場合に合わせた処分方法を選べるよう、詳しく解説していきます。

1.地域の粗大ゴミ回収で処分

自治体によってルールは異なりますが、自転車は家具、小型家電と同様粗大ゴミとして処分できます。一般的な手順は以下の通り。

1.自治体のルールを確認する
2.ゴミ回収センターに連絡し、粗大ゴミ回収を依頼する
3.郵便局やコンビニなどで粗大ゴミシールを購入し、処分する自転車に貼る
4.回収日に所定の場所へ持って行く

となっています。自転車の回収を依頼し、粗大ゴミシールを貼り回収場所へ持って行くだけで処分できます。粗大ごみシールは地域によっては「粗大ゴミ処理券」や「粗大ごみ用証紙」とも呼ばれ、コンビニや郵便局で購入できます。一枚200円～1,500円くらいが相場価格です。自転車の処分代に応じてお買い求めください。粗大ゴミとして処分する際は、必ず自治体のルールを確認しましょう。

2. ゴミ処理場に持ち込み処分する

近距離にゴミ処理場がある場合、自ら自転車を直接持ち込み処分する方法もあります。また、とにかく早急に処分したい場合にも有効な手段です。費用はゴミ処理場の規定により算出されます。自転車は自転車として処分の金額が決められている場合もあれば、重量により費用に差が出る場合もあります。ゴミ処理場では粗大ゴミとして出す際と費用の計算方法が異なり、重量に応じて金額を決めている場合があります。また時間帯や日にちによっては受け付けてもらえない場合もあるので、事前に電話やインターネットなどで詳細を確認しましょう。

3. 買い替えの際に引き取ってもらって処分

自転車を購入すると「自転車1台引き取り無料」といったサービスを行う店舗も珍しくありません。無料回収ではなくても、比較的安い金額で引き取ってもらえる場合もあります。サービスの期間や自転車を買い替える時期にもよりますが、処分するタイミングが合えば大変便利なサービスです。買い替えの際にはこのようなサービスを利用するのも良いでしょう。最近では自転車専門店以外でも自転車を販売するお店は多数あります。買い替えを検討する際には、家電量販店やホームセンター、ディスカウントショップなどのサービスを調べてみると処分費用の節約になるかもしれません。

4. リサイクルショップへの売却で処分

状態が良好な自転車であれば、リサイクルショップで買い取ってくれる可能性は充分にあります。
人気モデルや高価なブランド自転車、ロードバイクなどは多少の不具合があっても買い取ってもらえる可能性は高くなります。
処分の費用どころか収益に繋がるかもしれないリサイクルショップの活用は有効な選択肢といえるでしょう。
とはいえ、自転車の状態によって買い取り価格は大きく異なります。苦労して持ち込んだのに値がつかずまた持ち帰る…ということがないよう、電話やホームページなどで最低限の査定基準を調べたほうが安心かもしれません。また自分でできる限りのメンテナンスをしておいたほうが査定金額にも期待が持てます。
また店舗によっては出張買い取りを行っている場合もあります。電話で自転車の状態、種類を伝え、事前に相談してみると良いでしょう。
処分するよりも多少の手間はかかりますが、検討する価値は十分にありそうです。

5. ネットオークションやフリマアプリの活用で処分

自転車の売却はインターネットオークションやフリマアプリでも可能です。場合によってはリサイクルショップよりも高値で売却できるかもしれません。
リサイクルショップでは査定基準のマニュアル通りの金額になるのが一般的ですが、ネットオークションでは自転車に詳しい人や、愛好家目線での基準により高値で取り引きされている場合もあります。有名ブランドの自転車や人気の種類であれば、リサイクルショップ以上の高値が期待できるでしょう。しかし出品から発送まで全て個人で手配しなければならないというデメリットもあります。また自転車ほどの大きさにもなると、それ相応の送料も発生します。さらに買い手との間でトラブルが発生した場合でも全て自分で対応しなければなりません。基本的にフリマアプリやネットオークションでの売買は、売り手が撮った写真と主観での評価だけで判断し、取引を進めることになります。そのため店舗での売買に比べトラブルが発生しやすいのが現状です。自転車の写真と実物のイメージが違う、写真では判断できなかったキズがあった、説明に記載されていない不具合があったなど、さまざまな理由からトラブルに繋がる可能性があります。インターネットで売却する場合には、トラブルを防ぐため、事細かに自転車の状態を伝えましょう。できる限り細部まで写真を撮り、少しの不具合でも包み隠さず伝えることが大切です。また、出品から取り引き完了までに時間がかかります。買い手が付かなければ、かなりの期間を要することも。自転車を早急に処分したい場合には適さない方法ですか、時間もあり手間を惜しまず、収益を優先したいのであれば有効な手段といえるでしょう

6. 必要な人に譲って処分

知人や親族などに自転車を必要な人がいないか募ってみるのも良いでしょう。自転車の状態次第ではある程度の金額を提示して交渉してみても良いかもしれません。需要と供給が合えば、ネットオークションやフリマアプリよりもトラブルの危険性を軽減できる上、いち早く、しかも費用をかけずに手放すことができます。友人、知人とはいえ、不具合などがある場合には全て伝え、お互い気持ちのよい取り引きができるよう心がけましょう。

7. 回収専門業者に依頼して処分

早急に、確実に処分したい場合には不用品回収業者に依頼するのも有効な手段です。引っ越しなどでまとめて処分したい不用品がある場合でも、自転車に限らず搬出から処分まで全ての作業を請け負ってもらえます。近所に自転車を処分できる店舗や施設もなく、自分での処分が困難な場合におすすめです。また処分を急ぐ場合でも、迅速に対応してもらえます。業者によって回収、処分にかかる費用が異なりますが、自転車1台1000〜3000円ほどが相場のようです。稀に「出張料」「積み込み手数料」など、さまざまな名目で法外な処分費用を請求する悪徳業者も存在するので注意しましょう。回収業者を利用する採用にはホームページなどを事前に調べ、会社の詳細が明確になっている信用できる業者を選びましょう。

電動自転車を処分する方法

近年普及率が高まっている電動自転車。電動自転車にはバッテリーが備わっているため、一般的な自転車とは処分の仕方が多少異なります。電動自転車を粗大ゴミとして処分する場合、バッテリーと自転車本体とを別々に処分します。電動自転車のバッテリーはリサイクル対象品として扱われます。基本的には電動自転車を購入した店舗で回収してもらえます。購入していなくても、同じメーカーの販売店で回収可能なはずです。またバッテリーを無料回収している、小型充電式電池のリサイクルを専門としている一般社団法人JBRCという団体が存在します。もし近くに電動自転車の取扱店がない場合には問い合わせてみましょう。バッテリーは発煙、発火の可能性があるため、一般ゴミとして個人で処分することは絶対にやめましょう。バッテリーを外した自転車は普通の自転車と同様、自治体のルールに従い処分してください。電動自転車を売却する場合や、回収業者に引き取ってもらい処分する場合にはバッテリーは外さず、付属品として引き渡しましょう。

処分の際には防犯登録の抹消を

自転車は購入時に防犯登録がされています。自転車を処分、または手離す際、防犯登録を抹消しておかなければ、思わぬ事件に巻き込まれる危険性があります。万が一、悪質な回収業者により不法投棄された場合、最初の防犯登録者が投棄したものと疑われる可能性も。また次の誰かが所有する場合には、窃盗した自転車を使用しているものとされる危険性もあります。自転車を処分、または手離す際には必ず「防犯登録を抹消」するようにしましょう。

防犯登録の抹消方法

自転車を処分するには防犯登録の抹消、譲渡する際にも新たな所有者が再度登録を行うために現登録番号の抹消手続きが必要です。対象の自転車と身分証明書を提示すれば、自転車の販売店や、お近くのホームセンターなどで手続きが可能です。さらに防犯登録カードがあればスムーズに手続きが行えます。なお、手続きには数百円ほどの手数料がかかります。自転車を処分するときは面倒がらず、必ず抹消しましょう。

放置自転車を増やさないために

以上、自転車の処分方法を処分しました。使用しない自転車は処分を検討しましょう。放置自転車は社会問題の一つとなっています。自宅や賃貸の敷地内だとしても、「まだ使用できるが使っていない」そんな自転車は窃盗の対象になりやすい傾向にあります。「盗んでも大して騒がれない」と思われ、とりあえずの移動手段として窃盗し、そのまま放置されるケースも少なくありません。放置自転車を増やさないためにも、早めの処分をおすすめします。
他にも処分した方が良い理由があります。通行や生活の妨げ、犯罪のきっかけになる賃貸の階段下や駐輪場に自転車を放置しておくと通行の妨げになります。駐輪場であっても頻繁に自転車を出し入れする人の邪魔になってしまいます。また乱雑な駐輪場は盗難の危険性が高まります。住人の迷惑にならないためにも撤去が望まれます。

放置自転車の対処にも費用がかかる

放置自転車の取り締まりにも費用がかかります。余計な人手を動員し、余計な税金が使われてしまいます。また自転車の撤去作業にはさらなる予算が使われることになります。無駄な費用を減らすためにも、不用な自転車を減らしましょう。

自転車を処分するタイミング

外で使用する自転車は当然劣化します。毎日使用するような自転車は1〜2年で交換が必要になるパーツも出てきたりと、安全に走行するためには修理が不可欠です。しかしメンテナンスにかかる費用次第では、新しい自転車に買い替えたほうがお得な場合も。例えば簡単な修理ができないほどタイヤに劣化が見られる場合、前後のタイヤ交換で10000円以上かかるのが相場です。自転車の種類によってはさらに高額になる場合も。またギアの劣化により走行中に異音を発する場合もあります。この場合自転車を解体しての修理になる場合も多く、費用も高額になります。他にも自転車全体に極度のサビが見られるなど、安全面に不安を感じるような状態であれば、処分を検討しましょう。

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